１、世界が見つめる
（前略）
「あなたの国、日本はｋａｒｏｓｈｉを克服できないのか」
世界１８１カ国が加盟する国際労働機関（ＩＬＯ）の前理事、中嶋滋（６６）は昨年１１月までの在任中、他国の理事や海外の労働組合関係者から、よく過労死について説明を求められた。中嶋によれば、国際社会で労働問題に取り組んだことのある日本人ならほぼ例外なく、外国人のこうした質問に直面するという。
オックスフォード英語辞典オンライン版に、ｋａｒｏｓｈｉの意味は「働きすぎや仕事による極度の疲労が原因の死」とあるが、日本の実態はこれだけで説明できないほど深刻だ。年間何人が過労死しているのかさえ、だれも正確に把握していない。
厚生労働省によると、平成２２年度に労働災害（労災）と認定された過労死による死者は１１３人。長時間労働や職場のストレスから鬱病などになって自殺する「過労自殺」は、未遂を含め６５人にのぼる。だが、過労自殺を含めた広義の過労死の申請に対する認定率は約４割にとどまるうえ、申請自体をあきらめた例も相当数あるとみられる。
「統計に表れる死者数は氷山の一角にすぎない」。大阪過労死問題連絡会会長で関西大教授の森岡孝二（６７）の実感だ。
■「必要悪」の風潮
ＩＬＯは１９９３（平成５）年、年次報告で過労死問題について、日本に警告を発した。それでも「過労死をなくせ」と強硬に求めているわけではない。
文京学院大特別招聘（しょうへい）教授で、ＩＬＯ事務局長補などを歴任した堀内光子（６７）は意外な理由を明かす。「日本は労働時間の規制に関するＩＬＯ条約を一本も批准していない。批准しない政府には、監視も改善勧告もできない」
世界では、過労死に直結する長時間労働の制限が９２年前に始まった。１９１９（大正８）年、ＩＬＯは初めての総会で、工場労働者に１日８時間を超えて働かせてはならないという第１号条約を採択している。これを含め、労働時間に関する条約は現在約１０本ある。
一方で日本の労働基準法は、昭和２２年に制定されて以来、会社が労働者の代表と協定を結べば残業や休日出勤を認めている。
過労死弁護団全国連絡会議の幹事長で弁護士の川人（かわひと）博（６１）は、日本では過労死を建前では拒絶しながらも、本音では必要悪とみなすような風潮があると指摘する。そして、こう訴える。「人間は生きるために働くのに、なぜ死ぬほど働かねばならないのか」（敬称略）
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第１部では、日本のｋａｒｏｓｈｉを世界に知らしめてしまった、ある男性の話を通じ、日本の抱える過労死問題の知られざる実態に迫る
2、米紙が１面で報じた「経済戦争の戦死者」
「仕事に生き、仕事に死ぬ日本人」。１９８８（昭和６３）年１１月１３日、米紙シカゴ・トリビューンはこんな見出しをつけ、日本の過労死問題を１面トップで報じた。海外メディアでは初めて、過労死を「ｋａｒｏｓｈｉ」というローマ字表記で紹介し、「経済戦争の戦死者」として、その年の２月に過労死したある工場労働者を取り上げている。
ベアリング大手「椿本精工」（現ツバキ・ナカシマ）の工場班長、平岡悟＝当時（４８）。６３年２月２３日夜、大阪府藤井寺市の自宅に戻って数時間後に、急性心不全で死亡した。
中間管理職でありながら製造ラインに立ち、日勤と夜勤を１週間ごとに繰り返していた。度重なる早出と残業が加わり、１日当たりの労働は１２～１９時間。年始から５１日間、まったく休みがなかった。
作業着を脱ぎ風呂に入っても、体に染みついた工場の臭いがとれない。少しでも仕事から離れて仮眠してほしいと願った家族は、夜勤明けにクラシック音楽のコンサートに誘ったが、残業で行くことは叶（かな）わなかった。死の２日前のことだ。
■心に響かぬ弔辞
葬儀の席で当時の社長が述べた弔辞は、悟をこうたたえた。「幾多の同志とともに、いばらの道を切り開き、苦難を乗り越えながら、まさに椿本精工の発展の歴史とともに、人生を歩んでこられました」。だが妻、チエ子（６９）の心には響かなかった。
確かに悟はまじめに働いてきたが、実直な性格に乗じて休ませなかったのは会社ではなかったか。死の背景には会社の理不尽な働かせ方があったのではないか。労働災害（労災）を申請し、後に会社へ損害賠償を求める訴訟を起こしたのは、そう疑ったからだ。
会社はタイムカードなどの資料提供を拒否。担当者は「平岡さんのような労働は、ほかにも７人ほどやっています」と説明し、労働組合の関係者までもが「残業代が出て生活が楽になって、良かったんじゃないですか」などと心ない言葉をぶつけた。
チエ子は実名と顔を出して、新聞やテレビの取材に応じた。世間に訴えるしかないと考えたからだ。思いが通じたのか、悟の過労死は全国ニュースで報道され、反響を呼んだ。
シカゴ・トリビューンは記事の中で「労働への狂信的な献身が、日本を戦後の廃虚から世界で最も豊かな国に引き上げた」と、高度成長の負の側面として過労死をとらえていた。
いまや国内総生産（ＧＤＰ）で中国に抜かれた日本だが、当時は「東洋の奇跡」を起こしたわが国への関心の高さから、皮肉なことに「ｋａｒｏｓｈｉ」は国際語として定着していった。ただし、シカゴ・トリビューン掲載時、チエ子は「主人の生きた証しを残せた」という以上の感慨を持てなかったという。
「それよりも、過労死をなくす運動を根づかせたり広げたりしたいという思いが強かった。そうすることが、会社に対する最大の抵抗だと考えていました」
チエ子自身は、悟の死に直面するまで過労死という言葉を知らなかった。日本には、働きすぎやストレスで死んでいく労働者が多いという実態があることを、想像すらしていなかった。
意識を変えたのは、四十九日を終えたばかりの４月１９日、偶然目にした新聞の、ある“ベタ記事”だった。それは弁護士や医師らでつくる大阪過労死問題連絡会が、全国に先駆けて初めて行う無料電話相談「過労死１１０番」の開催を告知していた。（敬称略
3、先進国なのに…２４時間働かせても合法
米紙シカゴ・トリビューンに「経済戦争の戦死者」として取り上げられた大阪府藤井寺市の工場労働者、平岡悟＝当時（４８）＝の妻、チエ子（６９）は昭和６３年４月２３日、大阪過労死問題連絡会による初の無料電話相談「過労死１１０番」が始まった午前１０時きっかりに電話を鳴らし、くしくも第１号の相談者となった。
電話を受けたのは、連絡会の結成に尽力した弁護士の松丸正（６４）。悟は１日１２～１９時間も働き続けた末に亡くなっていたが、松丸が問題と考えたのは、そこまでの長時間労働を可能にした「三六（さぶろく）協定」と呼ばれる協定だった。
日本の労働基準法が許す労働時間の上限は、国際基準並みの１日８時間、週４０時間である。ただし、同法第３６条では、会社が労働組合などの労働者の代表と協定を結んで労働基準監督署に届け出れば、残業や休日出勤を可能にしている。
その協定が、条文の数字にちなんで三六協定といわれているのだ。
■三六協定が温床
「長時間労働を許す三六協定が、過労死の温床になっている」
これは今も変わらぬ松丸の持論だ。
しかし、悟の勤務先である椿本精工（現ツバキ・ナカシマ）の三六協定が、労基署から開示されたときばかりは、さすがの松丸も目を疑った。
残業可能な時間を「１日１５時間」で労使が合意していたからだ。それは、法定の労働時間８時間と休憩１時間を足せば、実質２４時間働いても合法になることを意味していた。
三六協定の存在は、国際労働機関（ＩＬＯ）が採択した労働時間に関する条約約１０本のうち、日本が一本も批准していないことと密接に関係している。
ＩＬＯ前理事、中嶋滋（６６）は「一本も批准していない先進国は珍しく、日本も早く批准すべきだという国際的な圧力があることは事実だ」としたうえで、こう指摘する。
「もしも批准をしたら即、実態が条約違反に問われてしまう。批准しないのではなく、できないと言った方が正しい」
ＩＬＯには、批准各国で条約が適用されているかどうかを調べる専門家委員会がある。労働法や国際法に詳しい学者ら１８人で構成され、現在、委員長は初の日本人として法務省特別顧問の横田洋三（７０）が務めている。
条約を批准していない日本に対し、改善を勧告することはできないが、横田は「ＩＬＯの国際基準に沿って、日本の実態を変えた方がいい」と話す。
■「青天井」で物議
悟の過労死は、平成元年５月に労基署から労働災害（労災）と認定され、その後、チエ子が椿本精工を相手に起こした民事訴訟は、同社が全面的に責任を認めて６年１１月に和解した。裁判の過程では、労務部長が「残業時間は青天井だった」と証言して物議を醸した。それでも、三六協定があることから、労働基準法違反には問えなかった。
「悟は自分の意思で残業し、過労になった」と主張していた会社側は、最終的にチエ子に謝罪した。チエ子は、まじめに堂々と働いてきた夫の名誉を守ることができたが、引き換えに過労死をなくすという理想を実現する手段を失ったようにも感じた。
悟の過労死から２３年。三六協定をめぐる状況はほとんど改善されていない。次に取り上げる、ある若者の過労死をめぐる訴訟では、まさに三六協定に関して信じがたい主張を、会社側が行っている。（敬称略）
4、「２３年前の繰り返し」激安を支える月１００時間残業
ドイツの公共放送「ＡＲＤドイツテレビ」の日本特派員だったマリオ・シュミット（４１）は昨年８月、報道番組で日本の過労死問題を取り上げた。「仕事のために自分を犠牲にするという倫理観のある日本だけでなく、ドイツでも『自分は仕事で疲れ切って死ぬかもしれない』と追いつめられる人は少なくない」との思いがあったからだ。
ＥＵ加盟国の中でも労働時間短縮に率先して取り組むドイツは、週３５時間制を敷く国として知られるが、シュミットによると、それは「夢の世界」。現実には、過重労働に悩まされている国民は多いという。
ＡＲＤドイツテレビの取材を受けた京都市北区の吹上了（さとる）（６３）と妻、隆子（５６）は平成１９年８月、長男の元康＝当時（２４）＝を急性心不全で亡くした。東証１部上場の居酒屋チェーンの新入社員として滋賀県内の店舗で働きはじめてから、わずか４カ月後のことだ。
■給与のからくり
元康はほぼ毎日、従業員のだれよりも早く午前９時ごろには出勤し、終電で帰宅していた。仕込み、昼営業、仕込み、夜営業と間断なく仕事を強いられ、休憩時間は包丁の練習や使い走りに費やされていた。
そうした実態もさることながら、問題は会社の給与体系にあった。公表していた初任給は１９万４５００円。ところが、実際には基本給を１２万３２００円に抑えた上で、残りを「役割給」と称し、月８０時間残業しなければ満額支給しない仕組みをとっていたのだ。
厚生労働省が脳・心臓疾患の危険が生じると判断する平均残業時間は、まさに月８０時間である。
きちょうめんな性格だった元康は、入社後の研修で知らされた初任給のからくりを、ノートに書き残していた。死後、ノートを見つけた隆子は「組織ぐるみで長時間の残業をし向けられていた」と痛感したという。
吹上夫妻は、会社に加え、経営陣４人を相手に、安全配慮を怠ったとして民事訴訟を起こし、１、２審とも勝訴した。過労死をめぐって大手企業経営陣の個人責任を初めて認めた判決だったが、会社側は上告している。
■価格破壊の裏側
実は、役割給のほかにもうひとつ、見過ごせない争点があった。残業時間の上限を労使で決める「三六（さぶろく）協定」だ。この会社では繁忙期などの特別な事情があるときに限ってではあるが、月１００時間に設定しており、１審判決が「労働者への配慮がまったく認められない」と指摘する根拠となった。
すると会社側は、２審になって同業他社１３社の三六協定を証拠として提出。中には特別な事情があるときの上限を月１３５時間に決めている企業もあり、これを基に「外食産業で、残業を上限１００時間とすることは一般的だ」と主張した。
企業は利益を出すために人件費を抑える。従業員は安い給料を残業代で補おうとする。価格破壊の裏側にあるこの構図が、長時間労働を常態化させている。
吹上夫妻の代理人を務めた大阪過労死問題連絡会の弁護士、松丸正（６４）は「低価格を売りにする外食産業が、過労死の危険のある三六協定を常識としているなら、社会常識に反している」と批判した。
２審判決は「誠実な経営者なら、労働者の生命・健康を損なわない体制を構築し、過重労働を抑制する義務があることは自明」と断じている。
ただ、三六協定が問題になり、海外メディアに取り上げられたという点では、元康の過労死は、２３年前に米紙が初めて報じた「ｋａｒｏｓｈｉ」と何ら変わりがなかった。（敬称略）
5,国際労働機関の大株主…ニッポン特有の国内問題扱い
２００９（平成２１）年１０月、パリで行われた労働法に関する弁護士の国際会議に、過労死弁護団全国連絡会議の弁護士、尾林芳匡（よしまさ）（５０）の姿があった。西欧諸国の弁護士ら約２００人を前に、尾林は「日本からの報告」として、過労死関係の短いスピーチをした。
多くの日本人が脳・心臓疾患の危険が生じるとされる月８０時間以上の残業をしていること、法定の週４０時間を超えた残業を合法にする「三六（さぶろく）協定」が存在すること…。尾林が列挙した日本独特の背景は注目されたが、とりわけ地元フランスの弁護士からは、次のくだりが反響を呼んだという。
「国際競争力をつけるために、労働者を保護する規制は緩和されてきたが、どんな競争にもルールは必要だ。労働者の生命と健康を危険にさらす競争は、不公正ではないか」
無理もない。２００７（平成１９）年には、パリ郊外にある自動車大手「ルノー」の新車開発拠点で、従業員３人が４カ月の間に相次ぎ自殺したことが判明。プジョー・シトロエングループも同年、５カ月間で自殺者を６人出してしまった。多くの事例は遺書や遺族が仕事のストレスを原因に挙げており「過労自殺」とみられている。
■貧困克服を優先
翌２００８（平成２０）年、トヨタ自動車は世界販売台数で米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）を抜いて初の世界一になった。経済のグローバル化が進むとともに、言葉だけでなく実際の「ｋａｒｏｓｈｉ」までもが、国境を越えて広がってしまったのだろうか。
尾林は、日本で過労死の被害者救済に取り組むことはもちろん、“外圧”を通じて過労死を防ごうとしている。特に、国際労働機関（ＩＬＯ）が過労死を深刻な国際問題ととらえれば、日本も改善せざるをえなくなると考えている。
だが、その見通しはきわめて厳しい。厚生労働省元局長で元ＩＬＯアジア太平洋総局長の野寺康幸（６８）はこう断言する。「今後、ＩＬＯが過労死対策に取り組む可能性は、まずない。過労死が大事でないとは言わないが、優先順位は低い」
第一次世界大戦後の１９１９（大正８）年に設立されたＩＬＯは、憲章の中で「世界の永続する平和は、社会正義を基礎としてのみ確立することができる」とうたっている。以来９０年以上にわたり取り組んできた課題は、ひとことで言えば、戦争をもたらす貧困の克服にほかならない。
加盟１８１カ国の中には、労働組合を結成しただけで弾圧されてしまう国や、スラム街で露天商や売春などを仕事とする人が際立って多い国もある。こうした国々への支援を最優先にすることこそ、ＩＬＯの使命だと野寺は言う。
■拠出金は第２位
もう一つ、注目すべき背景もある。加盟国の分担金に頼るＩＬＯの資金力だ。日本は毎年約５５億～６９億円を負担しており、２０１０（平成２２）年の分担金率は１６％余り。上限の２２％を払う米国に次ぐ２番目の高さだが、下限の０．００１％しか払えない加盟国は５０カ国余りにのぼる。
野寺は「ＩＬＯにとって日本は“お得意さま”だからむげにはできない」とした上で、こう続ける。「だが過労死は、日本だけが突出して議論している特異な問題というのがＩＬＯの考えだ」
日本の不名誉として、世界に知られてしまった「ｋａｒｏｓｈｉ」は、日本が先進国であるかぎり、自力で解決すべき国内問題なのだろうか。だとすれば、毎年死者が出続ける状況を放置することは、もはや許されない。（敬称略）
＝第１部おわり
